「IT」×「マーケティング」
新たなビジネスを創出するCIT。
コミュニケーションIT事業部(※以下CIT事業部)は、電通自体の業務を支えるITソリューションの提供、ITを駆使した電通グループ協業でのお客様の課題解決を行っており、一般的なシステム企業には無い特徴的な分野。2009年の「エコポイント」システム開発を皮切りに、今後も2020年に向けて「公共」・「CRM」・「街ビジネス」等の領域で電通協業ビジネスをさらに加速させていきます。そのCIT事業部の最前線で働いている中村のインタビューをご紹介します。

電通を軸とした、ITの枠を超えた幅広い業務に興味を持ちました。

中村成孝
2007年入社
前職:航空会社系システム企業
現在の部署:コミュニケーションIT事業部
前職は航空会社系のシステム企業で、システム開発やプロジェクトマネジメントを担当していました。システム開発だけでなく、マーケティングにも携わることもあったため、電通グループとして、広告を含めたより広いマーケティング活動の仕組み作りが出来るISIDに魅力を感じました。また、自社で完結するシステムではなく、様々な企業に展開できるようなシステムを開発したいと思い、2007年にISIDに転職を決めました。

コミュニケーションとITを駆使し、世の中を面白くする仕組みづくり。

CIT事業部では、電通との協業により広告・マーケティング領域でのIT活用を検討する案件を担当しています。企業のクラウド活用・スマートフォンの普及等により、企業と消費者のコミュニケーションの形も大きく変わりつつあり、今や企業のあらゆる消費者接点にITの仕組みが不可欠となっています。電通グループにとっても、広告・マーケティングとITの融合は必要不可欠であり、新たなビジネス創出のためにもCIT事業部の重要性は増しています。

例えば、2013年春にオープンした「グランフロント大阪」のユビキタスプラットフォーム。12社で構成される街の運営事業者と協働し、プロモーションを担当した電通とも連携して検討を進めました。具体的には、街に設置するデジタルサイネージと来訪者のスマートフォンを通じ、来訪者に適した情報を適切なタイミングで配信することで、街のファンづくりと、コミュニティ活動の活性に繋げる、というプロジェクト。この事例を始めとして、ISIDは「+fooop!」という街のITプラットフォームの研究開発、事業化を進めています。今後、国内はもとよりアジアを中心とする海外の街区や商業施設においても、この「+fooop!」を提供していく計画です。

こうしたコミュニケーションデザインからマーケティング、IT施策まで、そして売上最大化からブランディングまでワンストップで提供できるのはCIT事業部の強み。電通グループのIT企業として、世の中のあらゆるマーケティングシステムに関わることが出来る。ITの力を駆使し、いかに人を動かすのか、という「コミュニケーション」の観点からアプローチできる。そして人と人とのつながりによって、仕事を、世の中を面白くする。これは電通と協業しているISIDだからこそ生み出せる付加価値だと思います。

ITの枠を超え、最上流のビジネスに深くコミット。

また、私たちCIT事業部は、広告等を通じてクライアントへ貢献する電通とともに、ITを通じてクライアントのビジネスを支援します。最上流のビジネスから関われるところはCIT事業部の大きな特徴だと思いますね。

電通のクライアントへ対して、システム導入検討の前に、どんなビジネスを実現したいのか、どこを目指したいのか、その根底の部分から関わっています。ときにはビジネスコンサルティングを行い、ときにはITコンサルティングを行う。そんなイメージです。
一般的なシステム会社の場合、やりとりするのはクライアントのIT部門の方がほとんどだと思いますが、CIT事業部はビジネス企画やマーケティング部門の方とも議論を交わします。このような事業に関わる部署と、システム導入以前のビジネス戦略を考える段階から入り込み、クライアントの課題解決に貢献します。そして、ビジネスの課題解決の部分から、システム導入後の保守メンテナンスまで一気通貫して関わることが出来る。このような最上流の工程からビジネス目線での仕事ができること、対面するお客様の幅は、SIerやシステム構築を専門的に行う企業では経験出来ない魅力的な部分だと思います。

直近では、自社製品「iPLAss」という、販売管理・促進/決済/顧客情報管理/ビッグデータを活用した販売動向分析などの業務を支えるITの仕組みの開発に携わりました。実際の案件では、クライアントの中に「これがベストである」という明確な答えが無い場合や、進行中にビジネスの目指すゴールが変化することも多々ありました。
常にクライアントのビジネスの目的と摺合せながら、今後必要になるシステムを想定し、先手先手を予測しながら開発を進めていけた、というところに、非常にやりがいを感じましたね。